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国立研究開発法人の医療基盤・健康・栄養研究所は、日本人が食塩を多くとっている食品についてのランキングをとりまとめています。
上位5位までを紹介すると、

1. カップめん
2. インスタントラーメン
3. 梅干し
4. 高菜の漬け物
5. きゅうりの漬け物

という順位でした。なお、1位のカップめんの1日当たりの食塩摂取量は5.5gでした。

この結果は平成24年の国民健康・栄養調査のデータを元に解析されたものです。
20歳以上男女26,726名が対象で、摂食者数が300人未満の食品、調味料・香辛料類は除かれています。
公表されている中で最新の平成27年の国民健康・栄養調査における食塩摂取量の平均値は、1日あたり男性11.0g、女性9.2gとなっています。

この「国民健康・栄養調査」ですが、厚生労働省の管轄で国民の身体の状況、栄養摂取量及び生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基礎資料を得ることを目的として、毎年実施されています。
そしてこのランキングをまとめた医療基盤・健康・栄養研究所ですが、国立研究開発法人となっています。

国立研究開発法人は独立行政法人の一形態です。あの有名な理化学研究所も国立研究開発法人です。
かなり大雑把に分類してしまえば、国が発表したランキングとして考えられます。

「塩分の取りすぎは体に良くない」といわれますが、この「塩分」とは食塩を指し、科学物質で表すと「塩化ナトリウム」です。元素でいうと、ナトリウム(Na)と塩素（Cl）から構成されています。

このうちナトリウムは必須ミネラルの1つで、食事を通して摂取され、体内の水分調節に重要な役割を果たしています。
ただ、食塩の摂りすぎが血圧の上昇と関連があることや、減塩によって血圧が下がる効果があることは、多くの研究で明らかになっているそうです。これが「塩分の取りすぎは体に良くない」といわれる所以です。

それではどれぐらいの摂取量が適切なのか気になるところですが、1日の摂取量は日本では成人男性で8.0g未満、成人女性で7.0g未満と設定されています。なお世界保健機構（WHO）の2013年のガイドラインでは、成人で5g未満を推奨しています。
います。

日本ではこれから気温も高くなり、汗をかくことも多くなります。熱中症なども気をつけなければなりません。
熱中症対策のひとつに塩分を取るということがあります。
現場職の方たちは、以前より夏場は塩をなめるといったことが行われてきたようです。

税理士という職業は事務職に思われがちですが、実際にはあちらこちらと出回ることがありますので、夏場は当然ながら汗をかきます。とはいうものの現場職などの方に比べればその量は微々たるものです。

このように職業など環境によって必要な塩分量も異なってきそうです。
一定の基準は示されていますが、自分の体に合わせた調節が必要になるのではないでしょうか。

テレマティクスという言葉をご存知でしょうか。
テレコミュニケーション「telecommunication」（遠距離通信(術)）とインフォマティクス「informatics」（情報科学）を組み合わせた造語です。
自動車などに搭載されるサービスの総称として用いられています。

昨今このテレマティクスを利用した自動車保険が開発されてきているようです。
自動車を使用した際の、走行距離、急ブレーキや急加速、急ハンドルなどの運転履歴を計測し、保険商品に反映させようとするものです。
つまり、こうして計測集計されたデータの分析結果が、事故につながりにくいと考えられる、いわゆる安全運転というものであれば、保険料が割り引かれるなど費用負担が少なくなるといったもののようです。

現在の自動車保険でも、ノンフリート等級などの等級制度によって保険料が算定されています。
ノンフリート等級制度では、原則として1年間の保険期間で事故がなければ1等級アップし、事故があればダウンします。等級が上がれば保険料の割引率が上がります。
その他にも、ゴールド免許割引などを提供している保険会社がほとんどだと思います。ご存知の通りゴールド免許は5年間無事故無違反の証しです。

これらのことからも分かるとおり、現在の自動車保険は過去に事故がなかったという結果に基づいて保険料の割引などが考慮されているものと考えられます。
これに対して、テレマティクスの利用は、事故の有無といった結果につながる原因や過程に基づいて保険料の割引などが考慮されるといったところでしょうか。
さらに保険会社にとっては、個人の走行データや運転特性といった情報収集にもなるはずです。

テレマティクスが保険料の算定等に利用されるようになれば、その分析結果は契約者に還元されるのではないでしょうか。
会社などで複数台自動車を保有する場合には、その保険料も複数台分負担していることになります。
分析結果の還元により運転者の運転特性が分かれば、安全管理にも役立つばかりか、安全運転を徹底させることで、費用負担を減少させることができるようになるのかもしれません。

国税局が日曜日ですが電話しますよ。という案内を出しています。
電話元は「納税コールセンター」です。

納税コールセンターは、各国税局に設けられた集中電話催告センター室が行っています。
「催告」とあるように電話の対象者は「国税を納期限までに納付されていない方」。いわゆる滞納者となります。
また、日曜日といっても、実施日が既に決まっています。各国税局ごとに異なりますが、

平成29年の5月28日、6月11日のいずれかとなります。

公官庁といえば、土曜・日曜・祝日は閉庁、つまりお休みということは周知の事実ですが、例外として上記の日だけは電話しますということです。

このことについては、税理士に対しても案内がきておりました。
内容は、普段は閉庁日である日曜日に電話をするので、納税者の方から問い合わせがあったら、対応をよろしく。ということです。

普段行わないことを行うということで、不審に思われないようにするためか、国税庁のホームページに案内が掲載されています。
トップページのトピックス一覧にリンクがあります。
リンクを開くと、「国税庁概要・採用」のカテゴリーになるのですが、「概要」という解釈になるのでしょうか。

案内ページには各国税局と沖縄国税事務所の実施日、管轄区域、専用電話番号が掲載されています。

このように詳細を掲載しているのも、不審に思われないようにするというのも1つの理由だと思いますが、いわゆる詐欺を未然に防止するためでもありそうです。
税務職員を装った不審な電話やメール、訪問などがあとを絶たないようです。
言葉巧みに個人情報を聞き出そうとしたり、振込みをさせようとしたり（振込み詐欺）と、いろいろとあるようです。

これらの不審な行動の具体的な事例も国税庁のホームページに掲載されています。

重複しますが、今回の納税コールセンターからの電話の対象者は、「国税を納期限までに納付されていない方」となっています。
つまり、国税を期限までに納めている人には関係がありません。
また、国税ですので住民税などの地方税は関係ありません。
電話をされる心当たりがあったとしても、振込みやATMの操作を求られることはありません。
専用電話番号は掲載されていますので、事前に調べておくのも良いのかもしれません。

このタイトル。何だと思いますか。
経済産業省の職員が作成した資料のタイトルです。
経済産業省の産業構造審議会総会で配布されたものとなります。

産業構造審議会とは、経済産業省の概要によれば、

「産業構造の改善に関する重要事項その他の民間の経済活力の向上及び対外経済関係の円滑な発展を中心とする経済及び産業の発展に関する重要事項を調査審議すること」

が所掌事務の第一に掲載されています。
この総会に配布されたのが、このタイトルの資料です。

経済産業省に「次官・若手プロジェクト」というものがあり、このプロジェクトに参加する人を省内で公募し、20代・30代の30人で構成されているそうです。
プロジェクトの目的は、「国内外の社会構造の変化を把握するとともに、中長期的な政策の軸となる考え方を検討し、世の中に広く問いかけることを目指す」としています。
資料の内容ですが、

1. 液状化する社会と不安な個人
2. 政府は個人の人生の選択を支えられているか？
3. 我々はどうすれば良いか

のサブタイトルが付されています。差し詰め、現状把握、問題提起、対策案といったところでしょうか。

世の中に広く問いかけることを目指すことを目的としているためか、20～30代の若者が作成したためなのかは分かりませんが、タイトルにもある通り言葉の選択に刺激的なものがあります。

データなどに基づいて分析した結果を述べているのですが、例えば「昭和の人生すごろくのコンプリート率」ですが、受け取り方によっては皮肉に受け取られてしまいそうな表現です。
20～30代といえば、おおかた平成生まれの人だと思いますので、真相は分かりませんがもしかしたら、いわゆる「昭和」の時代に対する違和感があるのかもしれません。
また、「コンプリート率」という表現の仕方は、いかにもといったように思えます。

この資料が配布されてからの注目度は高いようです。資料を作成したのが経済産業省の職員。いわゆる役人ということにその一因があるのかもしれません。

資料は経済産業省のホームページからダウンロードすることができます。65ページという量ですが、ご興味ある方は目を通してみては如何でしょうか。

ランサムウェア「WannaCry」による世界的なサイバー攻撃の余波が未だに続いていますが、時間が経過すると共にいろいろなことが分かってきているようです。

WannaCryは身代金要求型のウイルスで、感染するとファイルを暗号化され、これを解除するために金銭を要求されます。
加えて、感染元から次の感染先へ無差別に攻撃が開始されることも判明しています。

このウイルスは、OSソフトWindowsの欠陥をついたもので、国内でも約600か所、2000台のパソコンが感染したと見られています。
既に3月にはMicrosoft社が、この欠陥の修正プログラムをリリースしていましたが、多くのPCがこれに対応していなかったようです。

今までコンピュータウイルスに感染するというと、

• メールの添付ファイルを開く
• 偽サイトを閲覧する（フィッシングサイト）

というものが主だった感染経路でした。

しかし、今回の感染は、インターネットに繋いでいるだけでウイルスが侵入していたことが分かったようです。

もちろん侵入・感染を許してしまうのは、欠陥が修正されていない機器に限るのだとおもいますが、今まではユーザー側で行った動作が引き金となっていたのに対し、何もせずとも感染してしまうというのが大きな違いになります。

このようになってくると、パソコンはもとより、現在普及しつつあるIoT機器が心配になります。

IoT機器は、物自体がそれぞれインターネットに繋がっています。そのため、その場で機器を直接操作しなくとも、インターネットを通じて操作できるというのが大きなメリットです。

通常のユーザーにとって利便性は高まりますが、悪意ある人達にとっても同じことがいえます。

本日から、さいたま新都心の「けやきひろば」でビール祭りが開かれているようです。
「けやきビールフェスティバル」として開催しています。
地元のローカル祭りかと思いきや、規模としては日本最大級ということです。
国内外のクラフトビールを一堂に集め、400種類を超えるクラフトビールが販売されています。

クラフトビールという言葉は聞きますが、普通のビールとの違いがよく判らないという人も多いのではないでしょうか。
結論から言えば、明確な定義というものは無いそうです。
ただ、大手のビール会社が量産するビールと対比して用いられる概念として用いられているようです。

クラフトビールの「クラフト」(craft)とは、技能、技巧、工芸というような意味で、クラフトビールとは「職人技のビール」、「手作りのビール」などと言い表せられます。
小規模・独立・伝統的に製造しているビールを指すということもあるようです。
これらを合わせて考えると、何となくクラフトビールのイメージが湧いてくるのではないでしょうか。

日本でビールメーカーといえば、3社ほど思い浮かぶことと思いますが、種類が400を超えるというのはクラフトビールならではなのかもしれません。

けやきビールフェスティバルですが、5月21日まで開催しています。
18～20日は11:00～21:00、最終日の21日は11:00～20:00で、入場料は無料です。
主催は、株式会社さいたまアリーナです。

余談ですが、株式会社さいたまアリーナは、「さいたまスーパーアリーナ」及び「けやきひろば」の事業管理及び管理受託を目的として設立された会社です。
なお、出資比率は埼玉県が30％でその他さいたま市や大手企業が出資しています。

連日、サイバー攻撃などIT関連のセキュリティについて取り上げてきましたが、本日はTwitterです。
コンピュータウイルスではなく、ランサムウェアといった金銭を要求するものではありませんが、「スパム」と呼ばれるものです。

「まじで2万円もらえたwww」という文章と共にURLをツイートさせられるスパムが拡散しているようです。

Twitterに添付されたURLは、そのURLをタップ又はクリックするとそのページが表示されます。
内容のよく判らないURLを開くことは、悪意のあるサイトに繋がる可能性もありますので、安易にこのようなURLには触れないほうが良いといわれています。

Twitter運営側によれば、おそらく一般的なスパムであり、何かのアプリかサイトとTwitterのアカウントを連携させてしまった方のアカウントから出ているのだと思われるということのようです。
スパムと連携してしまった場合は、Twitterの「設定」→「アプリケーション」から連携を解除できるそうです。

この「スパム」ですが、現在では迷惑行為というような受け止め方がされていると思います。
SNSがこれほど普及する前はスパムメールがありました。

Twitterではスパムを、一般的には他の利用者の迷惑となる行為を一方的に繰り返すこととしながら、Twitterルールに違反するさまざまな禁止行為としています。

ところで、スパムを英語表記すると、「spam」です。
「スパム」と聞くと、もう一つ思い浮かぶ人もいるのではないでしょうか。肉の缶詰の「スパム」です。
こちらの英語表記は、「SPAM」で大文字です。なお商標登録されているようです。
この2つのスパムですが、関係性がない訳ではなく、肉のスパムが安価で大量に出回っていたことが由来にあるようです。

昨日、ランサムウェアのWannaCryによるサイバー攻撃が世界中で猛威をふるっていることをお伝えしました。
日本では週末だったこともあり、その被害状況が確認できていなかったようですが、週があけてその影響が日本にも及んでいることが明らかになったようです。

代表的に報道されているのが、ＪＲ東日本のパソコン1台が同様のウイルスに感染していたというものです。
幸いにもこの感染したパソコンは、社内のネットワークには接続されていないようで、この他に目立った被害は確認されていないということです。

このほかにも、ランサムウェアによるものではないようですが、日立製作所が運営する病院でも、電子メールの管理などを行う社内のシステムの一部に障害が出たことが明らかになっています。

２社とも誰もがその名を知っているような大企業ですが、そのような大企業でもサイバー攻撃を完全に防ぐことは難しいということを表しているように思えます。

また、パソコンなどの不具合をサポートする会社などには、ウイルスに感染したという相談が相次いでいるようです。
民間の情報セキュリティ機関「ＪＰＣＥＲＴコーディネーションセンター」によると、今回のサイバー攻撃で日本国内では少なくとも約600か所、2000台のパソコンがランサムウェアに感染したと見られるようです。

ウイルスに感染したときの画像が掲載されていましたが、身代金として300ドルをビットコインで要求、3日後には600ドルに値上がり、7日が経過すると元に戻せないという説明が30の言語で表示できるようになっているとのことでした。
言語の表示の中には日本語もあり、日本も標的の1つとして挙げられていたことが推測されます。

なお、これらのウイルスはたとえ身代金を支払ったとしても、元に戻らないケースも多いようです。
バックアップの重要性が再認識させられます。

大規模なサイバー攻撃による被害が広がっていることを受けて、政府は総理大臣官邸の危機管理センターに「情報連絡室」を設置しました。関係省庁と連絡を取りながら情報の収集や分析などにあたっているようです。

最近、コンピュータウイルスの感染被害が拡大しているようです。
感染が拡大しているのは、ランサムウェアという分類に属するウイルスです。

「ランサム」は「身代金」という意味で、感染させたパソコン内のファイルを暗号化しロック状態にして使用不能にした後、元に戻す方法を教える代わりに金銭を要求するといった手口になります。また、たとえ身代金を支払ったとしても元に戻らないケースも多いようです。

現在猛威をふるっているのは、「WannaCry」（別名、WannaCrypt、WannaCrypt0r、WCry）などと呼ばれるウイルスで、WannaCryは「泣きたい、泣きたくなる」といった意味です。

感染被害は約100カ国にものぼるようで、日本も含めた世界の大手企業が被害にあっているようです。

被害状況があまりにも拡大しているためか、アメリカのMicrosoft社が、WindowsXPや8、WindowsServer2003向けにセキュリティの修正プログラムの提供を開始しました。
これらの製品は既にサポートが終了していますが、Microsoft社によると「極めて異例の手段」ということです。

この異例の手段により、サポート切れの製品についても、今回の感染対策については対応することができますが、言い換えれば今回の感染対策しか実施されていないことになります。サポート切れの製品を使用している場合は、早めに新製品に切り替える必要がありそうです。

今回のWannaCryによる被害ですが、日本国内ではまだ大きな被害が確認されていないようです。
しかし、安心するのはまだ早く、感染が拡大しているのは5月12日ごろからとなっており、日本では週末にあたります。
このため、まだ被害が確認されていないだけという見方もあるようです。

明日は月曜日で一般的には、業務が開始する日です。
特にメールなどの取り扱いには十分に注意する必要があるそうです。

セキュリティ対策といえば以前より、「疑わしいメールは開かない。」などと警鐘が鳴らされていますが、業務などの場合は特に、その判断が難しいこともあります。
使用しているパソコンなどのセキュリティ環境を常に最新のものにしておくのはもちろんですが、システムやファイルのバックアップを取っておくといった二重三重の対策が最早当然のように求められているのではないでしょうか。

昨日より総務省から「統計ダッシュボード」の提供が開始されました。

総務省では、国勢調査や経済センサスといった国勢の基本に関する統計調査を実施しています。
5年に一度行われる国勢調査は、日本に住んでいる全ての人と世帯を対象とするもので、直近では2015年に行われていますので、ご記憶にある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

このような統計調査は、国や地方公共団体といった公官庁のためだけに行われているわけではなく、その調査結果は私達民間にも提供されています。
ただ、提供されているとはいえ、その調査結果を十分に利活用できるのは、研究者や企業の専属部門の人といったいわゆる専門家と呼ばれる人達が多いというのが実状のようです。

このような背景があるからかどうかは分かりませんが、この度提供された「統計ダッシュボード」は、使いやすい統計データを提供する取組の一環なのだそうです。

この「統計ダッシュボード」。専用のホームページが設けられています。
トップページには、主要な項目の統計結果とグラフが掲載されています。
このホームページの解説によれば、統計ダッシュボードとは、

「国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフ等に加工して一覧表示し、視覚的に分かりやすく、簡単に利用できる形で提供するシステム」

ということです。トップページのグラフも「視覚的に分かりやすく」を体現したもののようです。

統計ダッシュボードの提供内容ですが、約5000の統計データを17分野に整理して収録し、55のグラフが掲載されているそうです。
収録されているものが全てグラフ化されているわけではありませんが、その内容は、人口、経済などはもとより、学校数や医療施設数なども収録されているようです。

トップページにある統計項目の1つに「人口」がありますが、最新の総人口数が既に示されていてひと目で分かります。また、グラフをなぞると当時の数字も見ることができます。

ひと目でイメージをつかみやすいというのがグラフの利点ですが、そのイメージが先行して見落しやすいこともあります。グラフの目盛りです。目盛りのつけ方次第でイメージが変わってしまうこともありますので、この点は注意が必要です。