税のセカンドオピニオン

セカンドオピニオンと聞くと、主治医以外の医師に意見を聞く。といったような医療分野で認識されている言葉だと思います。

税のセカンドオピニオンとは、この税金版です。
依頼した税理士以外の税理士に意見を聞くこと。となります。

「医療分野では、なんとなく話はわかるけども、税金に関してそんなことあるの？」と思われそうですが、実際にそのような事例はあります。

医療であれば、「手術しか方法がありません。」「処置のしようがありません。」などと主治医から言われれば、なんとか他に方法はないものかと思うのではないでしょうか。
そうした思いが多いからこそ、セカンドオピニオンというシステムができたのだと思います。

税金についても、「税金がこれだけかかります。」「この制度は適用になりません。」などと依頼した税理士に言われれば、専門家がいうのだからそうなのだろうと思いつつも、内心は「えっ、こんなに税金がかかるの？」「本当に？」と思われていた方もいたのではないでしょうか。

そうしたなか、インターネットなど情報を容易に取得できるようになり、税金について詳しいことまでは分からなくとも、概略ぐらいは知ることができるようになりました。
自分で調べてみたら、「本当に？」という疑惑が高まり、セカンドオピニオンに至るということもあるのではないでしょうか。

ちなみに、医療でいうところのセカンドオピニオンとは、正しくは、主治医からの紹介状と検査結果をもって、別の医師に診てもらうことをいいます。

つまり、主治医がセカンドオピニオンが行われることを知っているわけです。
これによって、主治医がファーストオピニオン、別の医師がセカンドオピニオン、ということになります。

主治医に相談せず、別の病院に行き、同じ症状を訴えて一から診察してもらうことは、本来セカンドオピニオンとは言わないそうです。いうなれば、アナザーオピニオンでしょうか。

日本では、セカンドオピニオンは、主治医の診断を疑っていますと言っている様で、言い出しづらいという風潮があるようです。
一方、欧米では、セカンドオピニオンは当然のことのように行われているそうですが、さらに一歩進んで医師の方からセカンドオピニオンを受けるかどうかを尋ねることもあるようです。

その根底には、「インフォームドコンセント」があるようです。日本語では「説明と同意」と訳されます。
治療法を決定するのは患者自身やその家族であるという考えに基づくもののようです。

税務にも同じことが言えます。税金を支払うのは納税者です。税理士ではありません。
納得がいかないのであれば、納得がいくようにするべきです。

ただ、医師であれば、「私にしか治せない病気」というものが存在しますが、税理士については、「私にしか作れない申告書」というものは存在しません。
まずは、率直な疑問を依頼した税理士にぶつけてみては如何でしょうか。